スマホやタブレットやモバイルPCの充電に役立つモバイルバッテリーが『電気用品安全法の規制対象』となったようです。
対象となるのは2019年2月1日よりということで、在庫を抱える店舗では投売りもありました。
私も先日大容量のモバイルバッテリーを買いましたが、調べてみたらPSEマークが小さくですがしっかりと付いていました。もしかしたら格安で販売されているモバイルバッテリーは、このPSEマークが付いていないものが存在するかもしれませんので、購入前には確かめておいた方が良いでしょう。
電気用品安全法の規制対象
『電気用品安全法の規制対象』って何?ということを疑問に持つ人も多いと思いますが、電気用品の範囲等の解釈についての中でモバイルバッテリーも電気使用安全法という法律のもと規制される品物になりました。
電気用品安全法って何?
法律なので難しい条文が色々とかかれておりますが、 私の解釈ですが『電気事故の起こりやすい機器を国の提示する基準を満たしていないと製造・輸入・販売はしてはいけませんよ』ということが書かれております。
実はこのモバイルバッテリーの規制については2018年の2月1日に案内があって、猶予期間を持って、この度2019年2月1日以降は技術基準等を満たしたモバイルバッテリー以外は製造・輸入・販売ができなくなります。
ポータブルリチウムイオン蓄電池(モバイルバッテリー)が電気用品安全法の規制対象となります
ちなみに、詳細な仕様については経済産業省のホームページに記載されています。
http://www.meti.go.jp/policy/consumer/seian/denan/mlb_faq.html
PSEマーク
国が定めた基準に適した電気製品につけるマークをPSEマークといいます。○の中や◇の中にPSE(Product Safty Electrical Appliances & Materialsの略)と書かれております。
ちなみにモバイルバッテリーはリチウムイオン蓄電池にあたるので2019年2月1日以降に販売されるものは○の中にPSEと書かれたPSEマークが付いていなければなりません。
規制ができた理由
以前よりPCのバッテリー等に使われるリチウムイオン蓄電池について規制されていました。しかしモバイルバッテリーは対象外だったのですが、近年モバイルバッテリーによる事故が増加したので規制対象になったようです。
確かに発火のニュースも耳にしましたし、モバイルバッテリーによっては発熱が凄く、ポケットに入れていたら低温火傷するんじゃ?なんていうものありました。今までゆるかったものが、今回規制されたようです。
PSEマーク付きに買い替えもアリ
やはり何かあってからでは遅いので、この法改正を機会に安全と思われるPSEマーク付きのモバイルバッテリーへの買い替えも考慮して良いとおもいます。
最近はモバイルバッテリーも需要が増えてか本当に安くなったと思います。法改正前に購入したモバイルバッテリーは一度PSEマークが付いているかをよく確認して、付いていないようでしたら何かあってからでは怖いのでPSEマーク付きのモバイルバッテリーに買い換えた方が良いと思います。
最近のモバイルバッテリーは大容量も安い
昔は2,000ミリとか5,000ミリの容量で多いと思っていましたが、最近は1万とか2万を超える容量のものも多くみかけます。しかも値段がかなり安くなりました。数年前から考えると夢のようです。しかも今回PSEマークの義務付けで安全性も増していくのですから、ユーザーにとっては嬉しい限りです。
私もガラケー、スマホ、タブレット、GPD Win、モバイルノートPCと、モバイルバッテリーを使う機会が多いので、こういった事にも気をつけていきたいと思います。